彼氏が既婚者だと知らなかった！あなたができる対応とは？

「週末に会えない彼氏をあやしく思い探偵に調査を依頼したら、既婚者だとわかった」
「友達とショッピング中に、奥さんらしき女性と子どもと並んで歩く彼を見てしまった」

このように「彼氏がまさかの既婚者だった…」と知ったとき、あなたはどうしますか？

この記事では、彼氏が既婚者だと知ったときの対応方法や、彼氏に責任をとらせる方法について解説します。

既婚者だと知らなかった！ウソをついていた彼氏に責任はない？

独身だと思って付き合っていた彼氏が結婚していたら、とてもショックですよね。結婚を視野に交際していたのに、独身を装っていた、あるいは未婚だとウソをついてあなたを傷つけた彼氏に責任はないのでしょうか？

あなたは彼氏が既婚者だと知っていたら、付き合ったり体の関係を持ったりしなかったはずです。
このような場合、貞操権侵害による慰謝料請求ができる可能性があります。

貞操権侵害による慰謝料を請求できる要件とは？

貞操権侵害と認められるには、以下のような事情が必要です。

• 肉体関係があった
• 彼氏が既婚者だと知らなかった、未婚だとウソをつかれていた
• 結婚を前提に交際していた

詳しくは、以下のコラムでも解説しています。

貞操権侵害の要件は大きく3つ！当てはまるケースがわかる

「自分が慰謝料を請求できるかわからない…」という方は、泣き寝入りせず、遠慮なく弁護士に相談してみてください。

彼氏が既婚者だと知り慰謝料請求のためにすべきこと

彼氏が既婚者だと知ったら、慰謝料請求のためにすべきことが大きく2つありますので、ご紹介します。

交際をやめる

彼氏が既婚者だと知って許せない気持ちがある一方、まだ好きな気持ちが残っていることもあるでしょう。しかし、相手が既婚者だと知った、または既婚者かもしれないと疑いがあったにもかかわらず体の関係を続けた場合、反対にあなたが相手の奥さんから不倫の慰謝料を請求されるおそれがあります。

そのため、彼氏に慰謝料を請求する・しないにかかわらず、彼氏が既婚者だとわかった時点、または既婚者かもしれないという疑いがでてきた時点で、交際をやめましょう。

証拠を集める

貞操権侵害による慰謝料を請求するには、証拠が必要です。集めるべき証拠の種類がいくつかありますので、以下でご紹介いたします。

彼氏を独身だと信じていた証拠

まず、彼氏を独身だと信じていた証拠を集めます。具体的には以下のようなものです。

• マッチングアプリの登録条件（独身記載の有無等）
• 婚活パーティーに参加していたことがわかる資料
• 下見のため結婚式場を予約したことがわかる資料
• 「結婚しよう」、「家族がほしい」など未婚であることを示したLINEのスクリーンショット　など

彼氏と交際していたことがわかる証拠

次に、彼氏と交際していたことがわかる（肉体関係があったことがわかるような）証拠を集めます。具体的には以下のようなものです。

• ホテルや旅館の予約票、領収書
• 性行為をしたことがわかるLINEのやり取りや音声　など

貞操権侵害の証拠になるものは？既婚者だと知らなかった証拠の例と集め方

相手に慰謝料請求

交際をやめて証拠を集めたら、彼氏に慰謝料を請求します。
もし、交際をやめた途端に彼氏と連絡が取れなくなったという場合は、弁護士の特権（弁護士会照会）により、相手の電話番号や住所を調べられることがあります。
「一人で対応するのは不安…」という方は、弁護士が力になりますので、慰謝料請求を諦める前に一度ご相談ください。

なお、詳しい慰謝料請求の流れについては、以下のコラムをご覧ください。

交際相手が既婚者と発覚！慰謝料請求の流れとポイントは？

もし相手の奥さんから不倫の慰謝料を請求されたら？

彼氏が既婚者だった場合、あなたが彼氏の奥さんから不倫の慰謝料を請求されることもあります。
そこで、彼氏に慰謝料請求する際に、「だまされて交際した」という合意書を取り交わしておくのがよいでしょう。

もし、相手の奥さんから不倫の慰謝料を請求された場合は、一人で対応しようとせず、お早めに弁護士にご相談ください。トラブルの悪化を防いだり、彼氏と取り交わした合意書をもとに不倫の慰謝料請求をブロックしたりできるかもしれません。

まとめ

結婚を視野に真剣に交際していた彼氏が結婚していたことが判明した場合、最初は精神的ショックのあまり何も考えることができないと思います。未婚者だとだまされていたことに対する怒りもでてくるでしょう。
また、彼氏に貞操権侵害に基づく慰謝料請求がそもそもできるのか、請求していくためするべきことは何か、逆にやってはいけないことは何かなどがわからず不安なことも多々あると思います。

そのような疑問や不安は、一人で抱え込まずに弁護士にご相談ください。弁護士だからこそお力になれることもありますので、気軽にご相談していただければと思います。